アナフィラキシー例の原因を調査すると、小麦・牛乳・卵が原因である例が圧倒的に多いことがわかります。アトピー性皮膚炎ではさらに大豆製品（大豆油）が原因に加わります。
また、アレルギー性疾患は1975年ごろから急激に増加しています。例えば、幼稚園児や学童の気管支喘息罹患率は1970年代から増加しています。
食物にアナフィラキシーを起した症例は、1975年ごろ以降に生まれています。
これらの食品がなぜアレルギー原因物質となるのか？確実な原因はよくわかっていません。しかし、いくつかの視点からその原因を探ることができます。
日本は、第二次世界大戦後の短い時間で、自国の伝統的な食生活を変化させました。それまでの食生活の中では多量に食べることがなかった小麦（特にグルテンを多量に含む強力粉とその製品であるパン）・牛乳・卵・大豆油の消費量が激増し、米や芋、野菜などの日本人が古来食べてきた食品（日本人はこれらの食品を処理できる遺伝子を有している）は激減しました。そして、強いアレルギーは戦後に消費量が伸びた小麦・牛乳・卵に対して起こります。アレルギー反応は進化の過程で哺乳動物が手に入れた自己防衛反応であることから考えると、体内での処理能力を越えて（日本人は多量の小麦・牛乳・卵を処理する能力・遺伝子を有していないと思われる）消費が増えているこれらの食品に対してアレルギーを起こし、体外に排除し健康状態を保とうとしていると考えられます。
小麦・牛乳・卵が戦後急速に多量に食べられるようになった原因として、戦後の「栄養改善運動」やパンと牛乳を使った学校給食が原因として考えられます。しかし、なぜ、これほどまでに急速に米と野菜を中心とした伝統的な食事から、小麦・牛乳・卵・肉を中心とした洋食に変化したのか、その原動力が何だったのかは明確ではありませんでした。2003年2月に、「「アメリカ小麦戦略」と日本人の食生活」（鈴木猛夫著、藤原書店）が発刊され、日本人の食生活の急激な変化の理由が明らかにされています。
１）アメリカ小麦戦略
戦後、アメリカの余剰農産物のはけ口として日本は標的になりました。
第二次大戦後、アメリカでは大量の農産物が余っていました。戦争直後の日本では、これらの農産物のうち小麦や脱脂粉乳は善意による無償の食料供給という形で学校給食などに使われ、飢餓の状態の日本の子供たちを救ってくれました（ララ、ユニセフ、ガリオア資金など）。しかし、1950年代になると、アメリカの余剰農産物をビジネスとして将来にわたって売り込めるように画策されはじめました。
1951年サンフランシスコ講和条約締結によって、日本は形のうえで独立国となり、同時にガリオア資金援助も打ち切られました。これによって、学校給食は材料を得るための資金をなくし、存続の危機に立たされました。そんな折、1954年、アメリカは余剰農産物処理法（農業貿易促進援助法）を成立させました。この法案の内容は、①アメリカ農産物をドルでなく、その国の通貨で購入でき、その代金は後払いでよい。②その国が受け入れた農産物を民間に売却した代金（見返り資金）の一部はアメリカと協議の上経済復興に使える。③見返り資金の一部はアメリカ農産物の宣伝、市場開拓費として使える。④アメリカ農産物の貧困層への援助、災害救済援助及び学校給食への無償贈与も可能という4点から構成されています。
①と②によって、戦後復興を目指す日本政府はこの法案に飛びつきました。さらに④も魅力的でした。将来に渡って安定してアメリカ農産物を消費してもらいたいアメリカの狙いは③と④にありました。③によってアメリカは農産物の市場開拓費・宣伝費を獲得しました。また④の学校給食への無償贈与は大きな意味がありました。子供のときに食べた食品の味は一生忘れないことをアメリカは分かっていました。パンと脱脂粉乳を使った給食を食べた子供たちが大人になったとき、その家庭ではパンを食べることが当たり前になります。パン食が日常的に当たり前である家庭で育った子供たちは、パンを食べることを躊躇しません。米を主食にする国に小麦（特に、パンに使う強力粉）を輸出するためには、子供ころからパンを食べてもらうことが確実な方法だったのです。パンを食べれば、副食は牛乳製品・卵製品・肉製品となり、それらの畜産物を飼育するための飼料であるトウモロコシや大豆（これもアメリカ余剰農産物）なども同時に輸入せざるを得なくなります。
２）「栄養改善運動」
戦後、「栄養改善運動」の一環として「キッチンカー」が全国を走り回りました。「キッチンカー」は野外で、小麦粉、乳製品、油、肉、ソーセージ、卵などを素材とした料理講習会を行いました。実は、この運動の資金は上記の③から捻出されていました。講習会に参加した一般市民が日本政府が行っていると思っていた事業の資金は、アメリカからだされていたのです。アメリカ側が出した条件は、キッチンカーで教える料理に小麦と大豆（大豆油）を使うことでした。
３）間違った栄養学
その国の栄養学は、その土地の風土・気候に育つ植物・作物を、健康状態を良好に保つためにいかにして食べるかという学問です。したがって、日本では日本の伝統食にこそ栄養学の拠りどころがあったはずでした。ところが、この当時、栄養学はヨーロッパで生まれた栄養素を基本にした西洋の栄養学がもてはやされ、一部の栄養学者や医学者によって日本の伝統的な食事は低く評価されていました。「パン食の文化を持つ人々は進歩的、積極的なのに対して、米食の人々は諦観的、消極的」とか、米を食べるとバカになるという「米食低脳論」などが横行しました。パン作り講習会などが全国で行われ、さまざまなメディアを使って宣伝されました。この資金もアメリカが③によって拠出したものです。
戦後の「栄養改善運動」とパンと牛乳の学校給食、日本人の間違った日本食に対する評価によって、日本人の食事は伝統的な、ご飯、味噌汁、漬物、野菜の煮物中心の食事から、一気に、パン、牛乳、卵、肉、油といったアメリカ余剰農産物に頼った洋風の食事に傾いていくことになりました。
その結果、小麦（特にグルテンを多量に含む強力粉から作られるパン）、牛乳、卵、大豆(油)に対するアレルギーが増え、同時に西洋型のさまざまな疾患（成人病、癌、自己免疫性疾患など）が増えるという結末を迎えています。
学校給食を、日本型の伝統的な内容に変え、日本人の体質（日本人が長い時間をかけて作りあげてきた遺伝子）に合った食事を模索するように、日本人の食に対する考え方を変える必要があります。日本の伝統的な食事に、現代的な問題である環境汚染・食品汚染の問題が考慮されて始めて、アレルギーを起こしにくい日本型の食生活が出来上がります。
参考文献
鈴木猛夫：「アメリカ小麦戦略」と日本人の食生活、藤原書店、2003年2月
